実践！アルゴリズム・トレード！

お疲れ様です。たぬきです～

今日、自民党本部で2017年度税制改正に関する会合が開かれ、日本商品先物振興協会の杉原常務理事が出席、金融所得税の損益通算範囲の拡大を要望したそうです。

現行の税制では、商品先物取引の差損益は、株価先物や取引所FX、店頭FXといったデリバティブの範疇で損益通算が可能です。
また、現物株式の譲渡所得や配当所得は、今年から、公社債の譲渡所得や利子所得と損益通算が可能になっています。
今回の提言は、デリバティブと現株とのグループを越えた通算を認めることを訴えるもので、こういった活動は、是非積極的にお願いしたいものです。

税制改革が叶えば、取引中の投資家の利便性が向上することも勿論ですが、現在デリバティブ取引をやっていない方にも影響を与えるものだと思います。
株式で上げた利益を握りしめて、商品先物にチャレンジしてはくれないでしょうか？配当や優待だけでなく、高金利通貨買いのスワップポイントも立派な不労所得じゃありませんか？

税制に限らず、商品先物やFXは、ちょっと仲間外れにされ過ぎていると思うのです。
少子高齢化で年金制度が破たんしそうだから、個人の老後の資金は、自分で資産運用して確保してもらおう。
インフラ整備や企業の発展のために注入してあげる予算はないから、ファンドや株、社債で資金を回させよう。
そこで、個人の資産を貯蓄から投資へ。良いでしょう。だからと言って、NISAはじめ個人の投資環境整備が株や投信一辺倒、デリバティブが置き去りなのはなぜなのでしょう。商品先物は投資ではなく投機？！インフレ対策に有効な投資の一つですし、価格形成の場という経済的役割があるのですよ！！

壊せ税制の壁！！もっとも、一番先に取引所の壁がなくなっているかもしれませんがね・・・

今日もトレードお疲れ様です。
たぬきです～
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
遅ればせながら…にはなってしまうのですが、先週2月25日、USDAアウトルック・フォーラムが開催されました。
日本語をあてれば、「展望会議」とでもなるのでしょうか。年に1回、作付シーズンに入る前、1年の天候も不確定な時期に、大胆にもその年の穀物の需給予想するこの発表。「今年は豊作」とか、「輸入が増えそう」とではなく、各項目の予想を具体的な数字で示せるのは、裏側に膨大なデータの積み上げがあってこそ。たぬきはただただ感服するのみです。

あまり気にされていない方へ、アウトルック・フォーラム（以下「アウトルック」）をどのように捉えるべきか？の定石を。
まず、発表前後の相場で材料視されます。
今回であれば、コーンの作付面積が2015/16年に比べ拡大する予想（88万エーカー→90万エーカー）は、コーンの売り圧力となりました。
ちなみに、この、前年の作付面積は、WASDE（世界穀物需給報告）の最新2月発表の値との比較です。
また、アウトルックは、2016/17年度の予想であるため、「期初」在庫は、2月発表のWASDEの2015/16年度の期末在庫に連動します。

それから、WASDEのベースとなります。
2016/17年産の予想が始まるのは2016年5月のWASDEからですが、この時期まだまだ作物は育っておらず、アウトルックの発表時と状況はそう大きくは変わっていません。シーズン序盤のWASDEの数値は、自ずと、アウトルックを踏襲しつつ、その後生まれた材料を持ち込む形となります。

アウトルックとその後のWASDEとを並べてみました。横着して1年分だけですが…

コーン、大豆とも、単収は7月まで、アウトルックの数値を引きずっていることがおわかりいただけるでしょうか。これは、単収の予想が、7月までは机上モデル、8月以降は実地検査となることに関係していると思われます。(もちろん、毎年7月までは絶対にアウトルックの数字となると決まっているわけではありませんよ。)

最後に。アウトルックを過ぎると、そろそろ春も近いんだな～と感じたりします。
まあ、これはかなり人それぞれかもしれませんね。

以上、アウトルックについて。
次回は来年の2月ですが、WASDEの数字に関わるのも2ヶ月ちょっと先ですが、覚えていてくださいね～

今日もトレードお疲れ様です。
たぬきです～
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
すっかりご無沙汰になってしまい申し訳ありません。
言い訳ではありませんが、先週はセミナー等でバタバタしておりまして…この内容についても、可能な範囲でご報告したいと思っております。

さて、セミナーのご報告といえば、延び延びになっていた”金融市場を変える5つの局面”の続きをば。

ここまで、金融市場を変える5つの局面の回で「先進国の高齢化による個人消費の変化」及び「中央銀行の弱体化」について、原油と株の相関関係？で「油価の金融商品化」について、さらに春節明け～中国再登場の恐怖 で「中国経済の行き詰まり」についての4つについて取り上げてきました。
残る1つは、「天候」です。

2015年は「ゴジラ」と表現されるほどのエルニーニョの当たり年と言われ、日本でも、非常に雪の少ない年末年始となっておりました。
その後エルニーニョは勢力を急激に弱めたらしく、普段降らない地域での大雪になったり、雪国では急にまとめて降り始めたり、他方関東では2月に普段の5月の陽気を記録したりと、おかしな天気が続いております。
エルニーニョが影響しているらしいことは皆様納得のところかとは思いますが、ピークを過ぎた今、なぜ、”局面”なのか？

CMEがそのように考える理由は、彼らのホームページで見つけられます（笑）
詳細はこちらのページで是非確認していただきたいのですが、簡単に表現するならば、
・エルニーニョは、多くの場合急速にラニーニャに変化する
・農産物相場のボラティリティとの連動は、エルニーニョよりラニーニャが強い
つまり、もし、去りゆく男の子（エルニーニョ）を追って女の子（ラニーニャ）がやってきたなら、農産物相場を荒らす可能性があるというわけです。

ちなみに、ラニーニャが発生した場合の定石は、アメリカ＝乾燥、アジア～オセアニア＝多雨です。
上場銘柄の農産物は多少の時期の違いはあれど、概して、発芽期や受粉期に十分な水分が得られなかったり、受粉期に乾燥から来る高温にさらされると、収量が減少する傾向にあります。
春からは、日々の天気予報に加え、ラニーニャ発生の可能性を念頭に入れつつ、マーケットに臨みたいものです。

今日もトレードお疲れ様です。
たぬきです～
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
昨日は日本は祝日でしたが、為替市場の動向が気になって、休んだ気がしなかった方も多いのではないでしょうか。
まあ、明言こそしていませんが、夕刻110円台を付けた後の動きは介入っぽいので、日銀も休み返上で動いたのでょうね。

ただ、どのような目標で行ったものか定かでないものの「介入」という言葉が連想させるような飛び抜けた結果とはなっておらず、先日お伝えした「中央銀行の弱体化」がやはり日本でも当てはまるのかな、と思ったりしました。

さてさて、フォーラムのレポートの続きです。
5つの局面のうち3つまでお話ししましたので、4つ目「中国経済の行き詰まり」について。

人も国も、誰にでも成長期というものがあるが、その時を過ぎた次のステージでは、これまでどのような成長を遂げてきたかにより今後の伸びが左右される。中国は、成長過程を失敗したがために今後のGDP成長率は5～6％程度になるだろうと予想されていました。
失敗の筆頭に挙がったのは、今から約36年前にスタートした「一人っ子政策」です。勤労世代の人数減は徐々に始まっていますが、いよいよ、30代半ばからの、企業を支える立場の人間の絶対数が少ない時代に突入します。かつ、支えねばならない高齢者は、まだまだ増えていきます。本政策はすでに廃止が発表されていますが、人口政策の怖いところは後々まで影響が残ること。30代の人口が増えるまでには、あと30年かかるのです。
それから、これは耳が痛いところではありますが、輸出頼みの経済であること。しかも、相手先が良くなく、日本やアメリカは経済大国とはいえ景気後退が危惧されているし、アジアの途上国は地政学的リスクを抱えており、いつ輸入停止措置がとられるかわからない状況。輸出先の多様化に力を入れてこなかったツケが回ってきているとのことです。
政府も人民元の切り上げなどの対策をしているが、5％の切り下げがどれほど購買行動につながるか？
5％オフと言われてバーゲンに行きますか？私の妻は半値、少なくとも40％は引いてくれないと興味ないと言った、という件では、会場からも納得の笑い声が挙がっていました。
結論から言うと、中国のGDP成長率は5～6％程度になるだろう、とのことです。

折りしも、中国は今、春節の休場中。1週間の休みを経て、週明け15日より取引が再開されます。
一足早く開いた香港は、再開初日は4％強下げました。中国本土は？チャイナショック再び？！
ちなみに、中国が休みだった間の日経平均はの下げは、1,866.98円でした。

今日もトレードお疲れ様です。
たぬきです～
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
誰がこんな週初めを予想し得たでしょうか。

昨日の東京時間は、先週末の雇用統計を経てマイナス金利決定時から見れば円高が進んでいたものの、日経平均も1万7000台を回復するなど、昨今の動きの中では、まずまず穏やかであったと言ってよいと思います。
中国も昨日から春節のお休み。突発的なニュースの心配もなく、欧州時間へと移ったはずだったのですが…

ところで、昨夜からの市場の動きを伝える速報を追いかけてみますと、
・欧州株下落、米国債利回り低下→円とユーロが買われる
・原油下落→株式下落
・WTI原油期近30ドルを一時割り込む→NY金買い先行
・欧州株安、原油先物安→米株安
といった流れが説明されています。まあ、あくまで概要なので表現しきれていない部分もあるのですが、なんとなく違和感がありせんか？

例えば、私が初めてコモディティについて学んだ時、金の価格変動要因の1つとして挙げられていたのは、原油の下落ではなく、株式の下落でした。株式が下落し、行き場をなくした投資資金が金に流れ込む、というわけです。原油ならむしろ価格上昇の方が、インフレ対策としての金需要を誘うと説明されていたように思います。
それに、原油の価格下落は、企業の利益率向上につながり、株価の上昇要因というのが定石ではなかったでしょうか。先に挙げた投資資金の例は、金だけでなく原油にも当てはまります。同じくコモディティから株式への資金の還流が、株価上昇につながると…。
一応グラフで確認してみます。まず、2014年2月からの2年間（パッと手に入る範囲で…ごめんなさい。）の動きです。2015年の夏頃までは、教科書の通り、原油とダウ平均とが、なんとなくではあるものの、逆の動きになっている雰囲気を感じて頂けるでしょうか。


次が、2015年の夏以降を取り上げたものですが…秋以降、中でも2015年末からは、かなりグラフが似通っていると言っても問題なさそうです。


計算上も、2015年12月1日～2016年2月8日の両者の相関は、0.9222でした。

つまり、ここ数か月の原油は、コモディティ業界の基礎知識が通用しないと結論付けてよさそうです。
今の、また、今後原油について長期のマーケット分析をする際には、この期間はわけて扱うべきかもしれませんね。
まあ、あるいは、原油が金融商品とみなされるようになれば、今の動きが原油のスタンダードになるかもしれませんが…

昨月東京金融取引所（TFX）よりくりっく365の取引振興策を実施するとプレスリリースが有りました。
【TFX取引振興策】
http://www.tfx.co.jp/newsfile/13/130904_01info.html

これを機に世界一のFX市場である日本国内のシェアを増やすこととなるのでしょうか。

さて、一方で今年合併が行われ、農産物市場が追加されたTOCOMはと言いますと今のところ、投資家にとって目に見える振興策は出ていませんが、今年は4月をピークに減少傾向を辿っています。
【TOCOM出来高推移】
http://www.tocom.or.jp/jp/historical/dekidaka.html

海外に目を向けてみると原油の本場ドバイマーカンタイル取引所（DME）では、2007年の上場当初では1000枚台であった売買高が7月に1日辺り7300枚を記録し、過去最高を更新しています。数字としては他の市場から比べても大きなものではありませんが、6年で7倍に成長した市場と考えますと目を見張るものが有ります。
現在のアジアには原油の指標となるICEのBrentやCMEのWTI等のような市場が無く、ドル建て原油を上場を検討している上海、そしてこのドバイが取引シェアを増やすことで新たな指標となる市場が出来るかもしれません。

この間DMEの施策はと言いますと、主に資源会社、エネルギー商社の誘致を行っており、日本からも三菱商事が取引会員になり参加しています。
ただ、現時点では出来高の中心が市場外で大口取引を行うブロック取引が中心となっており、いわゆる市場での約定であるオークション形式での成立は約5割程度のため、実質的な板という意味ではそれほどの厚みのある市場ではありませんが、ブロック取引の出来高がオークションでの出来高に移ることや更なる実需者の参加により流動性の増加となることがあれば、ファンド、プロップ等の投機資金の流入となり、更に流動性が増し、指標となるものとなれば、更なる参加者が出てくるという成長サイクルに入ることも十分にありえるのではないでしょうか。

同じ施策を行ったからと言って同じ結果が出るとは限りませんが、TOCOMでも流動性を増やせるような振興策を期待したいです。

株でプロと学生、猫が成績を勝負したという実験がイギリスで行われたようです。
記事はこちら
http://labaq.com/archives/51776550.html

結果としては、猫が勝利したとのことです。
これは、テクニカル分析やファンダメンタルズ分析といった伝統的な分析方法が役に立たず、マーケットの動きは予測不可能であるという「ランダムウォーク理論」の実証となるようにも思えます。

ランダムウォーク理論とは、
値動きはどの時点においても長期的にも短期的にも上昇と下降の可能性がほぼ同じであり独立した事象であることから過去のトレンドやデータによって将来の値動きを予測することは不可能であるとする理論です。
（wikipedia参照）

これはいわゆるインデックスファンド（パッシブ運用）を正当化するものとして、利用されることがあります。

では、やはり恣意的な選択ではなく、完全なランダムによる選択が良い運用かというとそうではないと私は思います。

その理由として大きなものは、これらの実証には結果のみが語られており、その過程がありません。つまり運用とマーケット分析の違いではないでしょうか。

長期に渡り運用を続けていくために最も必要なことはリスクマネジメントだと考えています。今回の猫の選択や例えで出されるような猿のダーツ投げ等はリスクマネジメントを一切無視しています。
結果としては優れた結果ですが、その結果を出すまでににとったリスク値がどれぐらいになるのか、そのリスク値を如何に下げて運用を行うか、また、最小限の運用資金はどれだけか、つまりローリスク・ハイリターン、最適な投資金額にどれだけ近づけるかが運用者の優劣を決めるもっとも重要な事項だと思います。

テーマ:資産運用 - ジャンル:株式・投資・マネー

先週末に日本取引所グループ（JPX）がインドナショナル証券取引所（NSE）とトルコのイスタンブール証券取引所（ISE）と相次いで業務提携を行うとの発表がされました。
発表内容によれば、2014年3月を目標にインドのニフティ指数先物のOSE上場、ISEとはETFの相互上場を目指すとのことです。

さて、このニフティ指数先物（S&P CNX Nifty）ですが、こちらは22セクター50社のインデックスで、シンガポール取引所（SGX）ではドル建てで先物、オプションが上場されています。
昨年上場されたNYダウ先物に引き続き、海外指数先物が上場されるとなれば、運用幅が広がることとなりそうですが、現在のNYダウ先物やVIX指数先物等新規上場された先物銘柄の非常に寂しい出来高状況を見ると、果たして取引が出来るマーケット環境が作れるのか不安が残ります。

取引銘柄が増えることは取引機会が増えることとなり、収益機会を生む可能性がありますが、これらは全て取引可能な取引銘柄が増えることとならない限り実現できません。
数字だけのシミュレーション上では利益が挙げられてもその取引を許容出来る流動性等を含めたマーケット環境の整備が必要不可欠です。

OSE単独では直近2銘柄については成果が挙げられていないものの、JPXとなり、現物市場では時価総額世界3位となったJPXがデリバティブの世界でどれだけの成果を出せるのか楽しみにしています。

ところで、CXでも新たな銘柄の上場が検討されています。
予定されているものは地震による影響で話題となった天然ガスです。
予定では2014年を目標として現在鋭意検討中となっており、近いうちに具体的な内容が発表されそうです。こちらは続報が入り次第お伝えさせて頂きます。

テーマ:資産運用 - ジャンル:株式・投資・マネー

明けましておめでとうございます。
本年も当ブログを宜しくお願い致します。

さて、今年最初は昨年12月に起きた金融庁からのS&Pの日本法人（以下S&P）への行政処分です。
処分内容としてはS&Pが複数の投資先破綻リスクの売買などで構成するSCDOについて対象となった企業の累積損失額の確認を怠っており、長期間に渡り誤った信用格付けを付与していたこと、システムへの金額ご入力により誤った格付けをしていたこと、社内で決定された格付けと異なる格付けが公表されていたことが確認されたことで、世界的にも例を見ない格付け機関への業務改善命令が下されました。

リーマン・ショック以降格付け機関への風当たりは世界的にも非常に強く、デリバティブ商品やそのもととなる機関、企業への格付けによる損害について訴訟も起きています。

さらに、米資産運用会社であるブラックロック社では格付け会社の格付けに対し、信頼が出来ないものとして自社の尺度による投資リスク測定システムを構築しているとのことです。

国債格付けについては、その国の資金調達コストである金利が算出できるものであり、この金利は為替レートやその国の物価である商品、株式等の価格にも大きな影響をおよぼすものであり、昨年金融業界を最も騒がせたLIBORと同様の意味を持つことが出来る指標です。

LIBOR事件でもそうですが、公表された数値ではなく、各種リスク値は自身による算出が最も信用おけるということになっていくかもしれませんね。

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日本でコモディティのヘッジファンドが誕生したというニュースがBloombergより出ています。
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-MDRNDY6K50ZD01.html

記事によると元メリルリンチ日本証券の林田さんが「エレメンツキャピタル」というヘッジファンドを立ち上げ、先物価格のカーブを利用した戦略で運用していき、運用資産10億円を集め、年20％の利回りを目指した運用を行なっていくとのことです。

さて、この先物価格のカーブとはいわゆる限月間スプレッドの価格差のことで、つまり限月間スプレッド取引を行なっていくということになります。

限月間スプレッドの構成要因は、金利、在庫コスト、調達コスト等が挙げられます。
現物価格をもとにこれらの要因を加えたものが、限月間における価格差となります。
しかしながら、スプレッド価格に関しては、銘柄によってこれ以外に大きな要因として現物の需給関係があります。
例えば、季節性としてガソリンでは、夏場のレジャーシーズンになると現物市場への需要が急増しますが、供給としての生産を一時的に急増させることは非効率的な生産体制となってしまうことから徐々に低需要期において、在庫を積みましていく生産体制をとっているため、スポット価格が上昇しやすい傾向があります。
そのため、特定の限月付近が価格上昇し、先物カーブが大きく変化する可能性があります。
これ以外にも灯油の冬場需要、大豆のハーベストプレッシャー等の季節性要因があります。
また、市場環境の変化等イベントドリブンよっても大きな変化が現れる可能性があります。
通常に価格の上下に対してトレードするだけでなく、このように先物カーブに対してトレードをする方法も戦略としては面白いかもしれませんね。

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